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授業情報/Class Information

科目一覧へ戻る 2024/04/10 現在

基本情報/Basic Information

遠隔授業(授業回数全体の半分以上)の場合は、科目名の先頭に◆が付加されています(2023年度以降)
開講科目名
/Course
現代日本経済論/Modern Japanese Economic Theory
時間割コード
/Course Code
E1F10047_E1
開講所属
/Course Offered by
経済学部/Faculty of Economics
ターム・学期
/Term・Semester
2024年度/Academic Year  第3クォーター/3Q
曜限
/Day, Period
木/Thu 3
開講区分
/Semester offered
後期/the latter term
単位数
/Credits
2.0
学年
/Year
2,3,4
主担当教員
/Main Instructor
佐藤 健治
科目区分
/Course Group
_ 
授業形態
/Lecture Form
講義
教室
/Classroom
西1号館第一講義室/Room No.1,2F Bldg. West1
開講形態
/Course Format
ディプロマポリシー情報
/Diploma Policy
要件所属
/Course Name
ディプロマポリシー
/Diploma Policy
DP値
/DP Point
経済学部 2.専門的知識や技能 10

担当教員情報/Instructor Information

教員名
/Instructor
教員所属名
/Affiliation
佐藤 健治 経済学部(教員)
授業の概要・ねらい
/Course Aims
この授業では、戦後日本経済が経験した経済的課題について、経済理論のレンズを通してその解決策を学びます。精密な理論に基づく政策評価を積み上げることで、現代的な課題の解決策を探求・評価する技術の獲得を目指します。

授業は基本的に教科書に沿って進めます。受講生が教科書を事前に予習していることを前提に、授業では経済理論に基づくケーススタディと重要な経済用語の解説を行い、教科書の読解を深めます。
到達目標
/Course Objectives
・戦後日本経済のおおよその流れを説明することができる。
・基本的な経済用語を使いこなすことができる。
・経済の重要な転換点で生じた経済政策の変化を、経済理論に基づいて説明することができる。
・現代日本経済が抱える課題と、解決策として議論されている方策を把握し、経済理論に基づいて評価することができる。
成績評価の方法・基準
/Grading Policies/Criteria
到達目標の達成度を評価するため、期末レポート(40%、現代的な課題と解決策に関する議論が求められる)とMoodle 上の小テスト(60%、主に経済理論に関する基礎知識を問う問題)を実施します。単位取得のためには、期末レポートと小テストをあわせて 60% 以上得点することが必要です。
教科書
/Textbook
宮川・細野・細谷・川上『日本経済論 第2版』(ベーシック+)中央経済、2021。ISBN: 978-4502374814
参考書・参考文献
/Reference Book
伊藤・星(祝迫・原田訳)『日本経済論』東洋経済、2023。ISBN: 978-4492396742
履修上の注意 ・メッセージ
/Notice for Students
履修する上で必要な事項
/Prerequisite
履修を推奨する関連科目
/Related Courses
授業時間外学修についての指示
/Instructions for studying outside class hours
その他連絡事項
/Other messages
授業理解を深める方法
/How to deepen your understanding of classes
オフィスアワー
/Office Hours
授業の前後に質問してください。
科目ナンバリング
/Course Numbering
E07043J01000G212,E07043J01000S212
No. 回(日時)
/Time (date and time)
主題と位置付け(担当)
/Subjects and instructor's position
学習方法と内容
/Methods and contents
備考
/Notes
1 1 ガイダンス、日本経済論への招待 1章
2 2 高度成長はなぜ実現できたのか 2章
3 3 バブルとその後の長期停滞 3章
4 4 労働市場の構造変化と所得格差 4章
5 5 中小企業・ベンチャー企業の役割 5章
6 6 産業構造の変化と日本経済の盛衰 6章
7 7 環境・エネルギー問題の克服 7章
8 8 日本の金融システム 8章
9 9 デフレと非伝統的金融政策 9章
10 10 財政の維持可能性 10章
11 11 地域経済と政府の役割 11章
12 12 人口減少と社会保障 12章
13 13 国際経済の中の日本経済 13章
14 14 平成経済から令和経済へ 14章
15 15 全体のまとめ

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